クリーニングの達人

最近の衣料は、おしゃれで個性的なデザインが増えています。そして、同時に、特殊な素材や加工を施した、デリケートな衣類も、また多くなっているようです。

このような衣料は、通常の使用や取り扱いが難しいこともあり、クリーニングにおけるトラブルの数も、増えています。

衣類にシミが付いていた、縮んでしまったなどのトラブルの他に、クリーニング後の衣類を着ていたら、化学やけどなどの皮膚障害が発生したというものまで、クリーニングのトラブルの内容は様々です。

このようなトラブルが起きてしまったら、どのような対処をすればいいのでしょうか。

クリーニングトラブルの解決に役に立つものに、「クリーニング事故賠償基準」というものがあります。これは、全国クリーニング生活衛生同業組合連合会によって定められたもので、これに沿って、消費者は、クリーニング店に賠償を求めることができることになっています。

クリーニング店が、事前に取り扱い表示の確認をしなかったり、消費者に、必要な聞き取りを怠っていた場合など、クリーニング店側に原因があると判断される場合は、クリーニング店は、消費者に賠償しなければならないことになっています。

消費者が、品物を受け取ってから、半年、または、クリーニング店が品物を預かってから、1年を過ぎると、クリーニング店は、賠償の支払いをしなくてもよいことになっていますので、注意してください。

クリーニング店ではなく、衣料の製造者側に落ち度があるという場合もあります。衣料の取扱表示が不適切だった時、表示通りにクリーニングしても、トラブルが起こってしまう場合があるからです。

このような時は、製造者に問合せ、交渉をすることになります。中には事故原因について調べるために、テスト機関での結果によらないと判断できない場合があります。その場合は、解決までに時間がかかるだけでなく、費用の負担が生じてしまうこともあります。

自主交渉で解決できない場合には、消費生活相談室に相談してみるようにしてください。